転職する際に確認すべき7つの労働条件【ミスマッチを防ごう】
転職する際にチェックすべきことの1つに「労働条件」があります。
勤務地はどこになるのか？給与はいくらになるのか？休日はいつ取れるのか？などなど細かい労働条件を見ておくことは非常に大事になります。
もしこの労働条件の確認を疎かにしてしまうと「あれ？思っていた会社と全然違った・・」というようなことになってしまいますのでミスマッチが発生してしまいます。
ミスマッチが発生してしまえばせっかく転職をしたとしても、すぐに会社を辞めてしまって経歴に傷がついてしまうというリスクがあります。
そこでこの記事では「転職する際に確認すべき7つの労働条件」をご紹介していきます。
今回紹介する労働条件以外にも見ておくべきポイントはたくさんありますが、この記事では最低限見ておくべき労働条件をピックアップしてご紹介します。
もしも新しい転職先から内定をもらって入社するとなった場合の参考にしてみてください。
では、早速内容に行きましょう！
転職する際に確認すべき7つの労働条件
結論から先に行ってしまうと、転職する際に確認すべき労働条件は
- 入社日
- 勤務地
- 勤務時間
- 給与体系
- 試用期間
- 福利厚生
- 退職する際の注意事項
です。
①入社日
まず確認すべきものが入社日です。
中途採用では面接の時に「もし入社いただく際にはいつからの就業を希望しますか？」という質問がされると思います。
そこでの希望の入社日と一致しているかを確認しましょう。
もし入社日が自分の希望した日にちと間違っているのであれば、早い段階で会社に問い合わせましょう。
早めに相談しておくことで考慮してくれる可能性もあります。
②勤務地
職種や会社によってはどこに勤務するかは変わってきます。
例えば面接として行った会社が本社だったとしても、あなたの勤務地は本社であるとは限りません。
特にSIerやSESといった業態のITエンジニアでは、客先に常駐して働くパターンが多いので勤務地がバラバラになりがちです。
このようなエンジニアの場合は、入社後に改めて打ち合わせを通してヒアリングすることで勤務地を決定していきます。
それ以外にも面接の段階ですでに働く勤務地が決められるパターンもあります。
もしそうなった場合には、面接時の言っていた勤務地と一致しているかを確認するようにしましょう。
③勤務時間
勤務時間は会社によって大きな差はありませんが、きちんと確認するようにしましょう。
自分は9:00〜18:00の8時間勤務だと思っていたけど、実際の労働条件を見てみると8:30〜17:30だったということはあり得ない話ではありません。
もし朝が弱いという方であれば、9:00と8:30は大きく変わってくると思います。
なので勤務時間は自分が理想とする勤務時間に設定されているかをきちんと確認しましょう。
休日は何日あるか？
業界によって年間の休日日数は様々ですが、自分が理想とする休日がもらえるかどうかをきちんとチェックしましょう。
例えばワークライフバランスをしっかりしたいという方は年間120日以上の休日がもらえる会社を選ぶといいでしょう。
特にIT業界では120日以上の休日をもらえることが多いです。
以下のグラフでは業界ごとの平均年間休日をまとめておりますので参考にしてみてください。
週休2日制？完全週休2日制？
「週休2日制」と「完全週休2日制」の違いをご存知でしょうか？
週休2日制は月に2日以上休める週が1回以上あるということを意味します。
逆に完全週休2日制は、週に2日以上の休みが必ずあるという意味になります。
「完全」という言葉があるかないかで、休日にだいぶ大きな違いが出てくるのでここは必ずチェックしておきたいところです。
④給与体系
基本給がいくらなのか？賞与は支給されるのか？などが書かれていると思うので必ず確認しましょう。
中途採用では希望の年収も聞かれるので、自分が希望する年収として設定されているかをきちんと確認しましょう。
注意点ですが労働条件に書かれている給与はあくまでも税金が引かれる前の金額です。
そこから一定額の税金が引かれて自分のところに支給されるので、手取り額は減ることを忘れないようにしてください。
試しに給与の総額から税金を計算して引いてみて、手取り額を計算しておくといいでしょう。
⑤試用期間
試用期間とは入社した社員が、正社員としてふさわしい人材であるかを見極めるための期間のことです。
面接を経て内定が出たということは、自分はその会社にとって必要な人材であると判断されていますが、面接だけではどうしても判断できない部分があります。
勤務態度や仕事の進め方など、面接では判断できない部分を判断するのがこの試用期間なのです。
もしこの試用期間の間に、働いている人が遅刻が多かったりすると会社は正当な理由を持って解雇をすることができます。
またこの試用期間中は、給与が少なくなる会社も珍しくありません。
これも「うちの正社員として問題なく働いてくれるか？」判断するための期間なので、割り切って仕事をしましょう。
もし給与が少なくなって最低賃金を下回っていたのであれば、それはアウトなのですぐに相談しましょう。
⑥福利厚生
会社によって受けられる福利厚生は様々です。
中には誕生日休暇みたいな面白い福利厚生もあったりするので、どんな福利厚生が利用できるのかはきちんと確認したほうがいいでしょう。
ここでは最低限確認すべき３つの福利厚生を紹介します。
通勤手当
そもそも通勤手当は支給されるのか？通勤手当の限度額はいくらか？他に条件はあるか？といったことをチェックしておきましょう。
実は通勤手当は会社側は労働者に支払う義務はありません。なので会社によっては通勤手当が支給されないこともあります。
よく労働条件をチェックしておきましょう。
また会社によっては月の限度額に収まるような交通費でも「会社が確認した最安値で支給します。」と書かれていると注意です。
自分で考えていたルートの方が乗り換えもなくて楽だったとしても、会社が最安値のルートを見つけて乗り換えが1つ増えてしまうことがあり得ます。
きちんと通勤手当の支給ルールは確認するようにしましょう。
住宅手当
これは1人暮らしをしている方に当てはまる内容です。
住宅手当はどのくらいの金額出るのかを確認しましょう。
あまりにも安すぎると家賃への負担が大きくなってしまうので、必ず確認しておきたいところです。
⑦退職する際の注意事項
万が一、転職したい等の理由でその会社を退職することになったとします。
その際に退職する際の注意事項がどのように書かれているかをチェックしましょう。
労働基準法では、退職の意思を伝えてから2週間後には退職できるというルールになっています。
しかし会社によっては1ヶ月や3ヶ月以上前にいう必要がある会社もあります。
これは会社側も人が抜けるにあたって色んな手続きをしなきゃいけなかったり、他の人員を探したりとする必要があるためです。
もし退職するのであれば、円満に退職するためにもできる限り会社の労働条件に合わせましょう。
まとめ：労働条件をしっかり確認しないとミスマッチが発生する
ここまで最低限見ておくべき労働条件をピックアップしてご紹介しました。
とりあえずはこの7つの条件を見ればOKですが、できれば隅から隅まで目を通していただくことをおすすめします。
せっかく新しい会社に入社するのですから、ミスマッチを起こしてしまうのは自分も会社側もマイナスになってしまいます。
ということでこの記事では「転職する際に確認すべき7つの労働条件」をご紹介しました。